BLOG

データ分析

データドリブンな組織に必要な5つのステップ

MARKETER'S NOTE

近年、データドリブン組織を目指す企業が増えています。しかし、中にはデータドリブン組織について誤った解釈をしていたり、正しく理解していなかったりするケースも見受けられます。そこで本記事では、データドリブン組織の定義や、組織文化を定着させるためのステップを解説していきましょう。

データドリブン組織の定義

端的には、「データドリブン組織」とは、データドリブンが定着できている組織を指します。以降ではより具体的に、データドリブンについて解説しましょう。

「データドリブン」とは、企業の事業活動における課題に対し、データを活用した意思決定や判断をすることを指します。さまざまなデータの収集や分析を行い、経営判断やアクションに活かす経営手法です。

従来では、経営者が勘や経験を頼りに意思決定を行うケースが少なくありませんでした。こうした勘や経験に基づく意思決定は、ときに大きな判断ミスを招く恐れがあります。その点、データドリブン組織では、あくまでデータに基づき意思決定を行うため、このようなリスクを回避できます。

なお、データドリブン組織には2つの側面があります。「勘や経験に頼らずデータを重視するように、組織文化を改革する面」と、「すべての従業員がデータ分析を行える環境を構築する面」です。データを重視するとなれば、ツールやサービスを導入し、データ分析の環境構築を進めなくてはなりません。つまり、この2面は個別に存在するのではなく、表裏一体と言えます。

データドリブンな組織における上層部の理解と戦略的パートナーの役割

データドリブン組織への改革を進めるうえで、「組織の上層部から理解を得ること」は何より重要です。上層部は最終的な意思決定の権限を有しているため、現場がどれほど改革を進めようとしても、理解を得られなければ改革は成し得ないからです。

この点で、「上層部がデータ分析や活用の重要性を理解しているかどうか」が、組織の将来に大きく関わります。したがってデータドリブン組織を目指すのならまず、現場側から上層部へデータ分析や活用の重要性をわかりやすく示し、それらの導入を前向きに検討してもらう必要があります。

また、戦略的パートナーも必要です。多くの企業は、自社が得意とする分野や市場では力を発揮できるものの、異業種や他業界のデジタルテクノロジーに関しては知識が不足しています。専門的な知識や技術を有する従業員がいないケースも多く、それが改革の足を引っ張ってしまうことは珍しくありません。
だからこそ、自社の不足を補い得る戦略的パートナーが必要なのです。信頼できるパートナー企業を見つければ、自社にリソースがなくても力を借りられるうえ、互いに高め合うことでwin-winの関係も築きやすいでしょう。

データドリブンな組織を定着させるために必要な5つのステップ

「データドリブン組織を目指したものの、文化が定着しなかった」というケースは少なくありません。データドリブンを組織に定着させるためには、以下の5つのステップを押さえることが大切です。

データの見える化と共有

データは、そこに存在するだけでは意味を成しません。きちんと可視化し、共有も可能な状態にして初めて活用できます。つまり、データの可視化と共有の仕組みづくりが重要なのです。

データが可視化できていないと、スムーズな分析も実践不可能です。「どこに問題があるのか・どのように改善すればよいのか」把握できないのです。同様に、データ共有の仕組みが構築されていないケースでは、分析や意思決定の妨げとなる恐れも生じます。

また、使用する用語についても、意味の共通化を図りましょう。各々が自由に用語を使用してしまうと、意思の伝達がスムーズに行えません。しっかりとした共通認識のうえで状況や文脈に応じた用語使用が習慣化するよう、社内で徹底することが大切です。例えば、見込み客は「リード」に、顧客は「カスタマー」に統一するなど、用語のルール化が求められます。

データをリアルタイムで正しく処理する

データがリアルタイムで処理されていないと、現場に混乱を招く恐れがあります。例えば、「古い情報なのに最新の情報と勘違いしてしまい、そのまま議論や分析を進めてしまう」というような危険があるのです。

このようなことが起きた場合、組織全体の戦略を見誤ってしまうかもしれません。「古いデータのまま分析と議論を進め、大量の在庫を購入した結果、ほとんど売れずに残ってしまった」などの事態に発展することすらあります。これはあくまで極端な一例ですが、このような事態が絶対に起きないとは限りません。
つまりデータ処理の遅れは、個々の業務に影響を及ぼすだけでなく、組織全体に大きなダメージをもたらしかねません。このような事態を回避するためにも、データはリアルタイムで適切に処理し、常に最新の状態に更新することが大切です。

なお、データ更新は手作業でも可能ですが、不注意などにより漏れやミスが発生してしまう恐れがあります。そのため、できるだけデジタル技術に頼ることをおすすめします。今では便利なITサービスやツールがたくさんリリースされているので、それらを活用して効率的な処理と周知、迅速な共有が可能な環境構築を進めましょう。

データドリブンを組織の文化として定着させる

データの分析・活用に適した技術的な環境だけを構築したとしても、組織の文化として定着させなければ、データドリブン組織とは言えません。ただ、文化として定着させることが最難関であるのも事実です。

データドリブン文化を定着させるための原則として、データを駆使した議論や意思決定の徹底が挙げられます。意思決定を行うときは、データを根拠として示し、勘や経験則といった不確実で曖昧なものをできるだけ排除する姿勢を一貫しましょう。

マネージメント層においては、日ごろからデータを活用した行動を心がけることが大切です。マネージメント層が率先してデータドリブンを実践すれば、部下や新入社員も自然とそれを手本にします。データを用いた意思決定や議論が当たり前になるため、新入社員でも短期間でデータドリブン環境に適応できます。

データに詳しい人材を育てる

データドリブンな組織文化を定着させるためには、データに詳しい人材の育成も欠かせません。そもそも、データをまったく扱えない、詳しくないといった人材ばかりでは、とてもデータドリブン組織など構築できないでしょう。

人材育成においては、デジタル教育の導入が一般的です。部門や職務ごとにマッチしたデジタル教育を取り入れましょう。なお、講義スタイルの教育よりも、より実践的な体験プログラムのほうが効果的と考えられています。

従業員のデジタルスキルを向上させるにあたり、外部から講師を招くのも1つの手です。定期的なセミナーや勉強会を開催すれば、着実なスキルアップが望めるでしょう。また、スキルアップに役立つWebサービスも多々あるので、これらの活用も選択肢に加えてみてはいかがでしょうか。

チームで戦略的思考を身につける

戦いにおける「戦略」とは、目的を達成するために、大局的な視点を持って組織行動を計画・実行することです。一方、「戦術」は戦略を達成するための手段を指します。
これは、ビジネスにおいても同様であり、データドリブンを組織に定着させるには、個人とチームが戦略的な思考を身につける必要があります。つまり、「ビジネスにおける目的を達成するための思考」が求められます。

データドリブン組織においては、個々人がデータ改善の役割と責任を担います。「今自分が何をすべきか、どのような行動を取るべきか」を社員一人ひとりが考えなくてはなりません。
例えば、チーム内で何らかの提案があったとき、そのまま受け入れてしまうようでは、戦略的な思考が備わっているとは言えません。戦略的な思考では、「どうしてそれが有効なのか・何が根拠になっているのか」を考えます。

意識的に戦略的思考を身につけられる環境を構築すれば、データドリブンな組織文化の定着が期待できます。実践コミュニティやフォーラムなど、さまざまなプログラムを立ち上げ、従業員の戦略的思考を強化しましょう。

データドリブンな組織作りにはテクノロジーが必要不可欠

ビッグデータの分析や活用には、デジタルテクノロジーや支援ツールが必須です。各社からさまざまなツールが提供されていますが、代表的なものとしては「DMP」「CDP」「MA」「SFA」「CRM」などが挙げられます。

DMPは、Web上におけるユーザーの行動履歴や、広告配信データなどの一元管理ができるツールです。自社に蓄積されている、さまざまなデータの収集と分析が可能です。

CDPは、Webサイト訪問などによって、ユーザーの属性データや行動データを収集・統合・分析できるツールです。メールアドレスや会員IDといった個人情報のデータを収集し、広告配信や営業アプローチの方法の分析、実施などマーケティング活動を行う上で、顧客理解の深化や顧客データ活用の幅を広げることができます。

MAは「マーケティングオートメーション」のことであり、マーケティング活動の自動化や顧客の育成を実現するツールです。個々の見込み客にマッチしたコミュニケーションが可能となり、マーケティング効果を高められます。

SFAは「営業支援ツール」とも呼ばれています。顧客管理や案件管理、商談管理、プロセス管理などの機能があり、営業活動の自動化を実現できます。

CRMは、顧客情報の一元管理や関係性の維持を実現するツールです。顧客の分析を行えるため、顧客一人ひとりにパーソナライズしたサービスを提供でき、コンバージョンにつなげられます。

これらのツールを活用することで、データドリブンな組織づくりが加速化します。それぞれ多様な製品がリリースされているため、機能や費用を比較しながら検討しましょう。

まとめ

現代において、経営者の勘や経験に頼った意思決定は大きなリスクを伴うため、データ重視のデータドリブン組織に移行し、確たる根拠に基づいた組織運営を行うことが急務と言えます。この変革を滞りなく実現するには、まず上層部の理解と戦略的パートナーを得ることが大切です。また、組織文化を定着させるため、データの可視化やリアルタイムでのデータ処理も求められます。

今回お伝えしたように、データドリブン組織を目指すうえで、ツールの活用は欠かせません。ITコミュニケーションズ提供のアクセスログ解析サービスなら、あらゆるデータの分析や活用をサポートしてもらえます。組織の変革と併せて、こちらの導入も検討してみましょう。
https://www.it-comm.co.jp/service

案件を一年後に倍にする 顧客ナーチャリングとデータ活用術

関連記事

CONTACTお問合わせ

お取引全般や、
採用に関するお問合わせは、こちら