ビジネスメディアを深掘る！広告価値を、メディアと広告代理店が本音で語る〜Vol.08 『アイティメディア』〜

IT系メディアはもちろん、産業別メディアも充実
広告収入を主体とするビジネスモデルを実践

吉村 康（以下、吉村）　ビジネスメディアとITコミュニケーションズ（ITC）の鼎談企画、8社目となる今回はアイティメディア様です。本日ご登場いただくのは、アイティメディアの多田さんと中林さんです。どうぞよろしくお願いします。

それではまず、ITCの松岡さんから、座談会の趣旨についてご説明いただけますか？

松岡 秀昌（以下、松岡）　本日はよろしくお願いします。われわれITCは日本経済広告社グループの一員で、主にIT関連の広告主様に紙媒体やオンラインへのご出稿、イベントへのご協賛、出展など多岐にわたるマーケティング施策の提案・実行支援をしている広告代理店です。

IT関連の情報発信を行うメディアは急速に増えており、メディアごとの違いや特徴、出稿のメリットについて、もっと詳しく知りたいという声をよくいただきます。

そこで、日本のIT関連の情報発信を行うメディアの先駆者であるアイティメディア様にメディアとしての特徴や、出稿のメリットなどについて詳しくお伺いする機会をいただきました。

まずはアイティメディアの概要と、主なメディアについてお聞かせいただけますか？

中林 滋（以下、中林）　当社は1999年12月、ソフトバンクグループ初のオンラインメディア企業として設立されました。現在もソフトバンクグループの一員ですが、独立系メディアとして、あらゆる広告主様にさまざまなマーケティング支援サービスをご提供しています。

広告関連のプロダクトは、リードジェネレーション（以下、リードジェン）や純広告、タイアップ広告、デジタルイベントなど多彩なメニューを取り揃えており、広告主の戦略やニーズに合わせて複数のプロダクトを組み合わせることもできます。

BtoB向けとBtoC向けのメディアがあり、BtoB向けでは、IT系メディアの「ITmediaエンタープライズ」、ニュース・ビジネスメディアの「ITmedia NEWS」、リードジェンに特化した「TechTarget Japan」、産業別メディアの「MONOist」などを運営しています。

IT系はもちろんですが、ITをビジネスに活用している製造やエレクトロニクス、建設、エネルギーなど、産業別のメディアが充実していることも大きな特徴です。

IT専門メディアのIDGジャパンでWindowsNT、Javaなどの技術系メディア、CIOなどエグゼクティブ対象のメディアの広告営業部長を経て2008年にアイティメディアに入社。2009年オンラインイベントの先駆けとなるバーチャルイベント立ち上げ、大手クライアントの営業統括、BtoBメディア商品企画の責任者、各プロダクトの商品開発／企画を束ねるメディア事業局長を経て、現在に至る。

松岡　さまざまな産業にリーチできるというのは、特定のターゲットに訴求したい広告主にとっては魅力的ですね。ところで、アイティメディアのメディアはいずれも無料で閲覧できるそうですが、コンテンツを有料化する予定はないのでしょうか。

多田 頼正（以下、多田）　創業当初から広告収入を主体とするビジネスモデルを続けており、コンテンツは無料で提供しています。おそらく、今後もこのビジネスモデルは変わらないと思います。

2005年にアイティメディアへ入社。営業本部においてインターネットメディアの広告営業職、営業部長を務めたのち、2014年に＠ITの事業責任者に就任。その後、商品開発や制作を統括する企画局長、リードジェネレーション事業を統括するリードジェン事業局長を歴任し、2019年から執行役員。2020年からはリードジェンを含むB2B領域事業の責任者に就任し、現在に至る。

編集と広告の連携によって
業界トレンドや読者ニーズにマッチした企画を提案

松岡　広告収入が主体だからこそ、広告プロダクトの開発には相当力を入れておられるのではないでしょうか？

中林　そうですね。たとえばリードジェンでは、ただ数を取るだけでなく、広告主様の要求の高度化にお応えして、いかに質を高めるかということに注力しています。提供リードとなる読者の時間経過による行動の変化を探りながら、より確度の高いリードが提供できるような仕組みづくりに取り組んでいます。

吉村　タイアップ広告についてはどうでしょうか？　ここ数年、SNSによるフェイクニュースの氾濫などによって、広告主のブランドや製品イメージが著しく毀損するケースも目立っています。信頼のあるメディアにタイアップ広告を打つことは、そうした悪いイメージの払しょくに繋がると思いますが。

多田　もちろん、タイアップ広告や純広告の獲得にも力を入れています。先ほども述べたように、当社は広告収入を主体とするビジネスモデルなので、読者だけでなく、広告主様のニーズもしっかりと踏まえた媒体づくりを行っています。このバランスが取れているのが当社の強みだと思います。

吉村　メディアによっては、編集と広告がバラバラに動いているところもありますが、アイティメディアでは両者の連携は取れているのでしょうか？

中林　組織は別で運営していますが、連携は取れています。たとえば、広告主様にタイアップ広告等の企画をプレゼンする際に、担当営業だけでなく編集者も参加するケースは珍しくありません。編集者は、業界ごとのトレンドや、読者の関心をよく理解しているので、プロモーションプランを考える際の解像度向上に繋がります。

多田　当社はさまざまな産業に関するメディアを運営しているので、それぞれの編集者は業界ごとのかなり深い知識を持っています。そうした知見や洞察を得られることも、広告主様から高く評価されています。

合同会社デフサン　代表兼CEO　大学卒業後、東洋経済新報社へ入社。法人営業部門、新規事業開発のチームリーダーを経てコーポレートコミュニケーション部長に。局次長兼メディア（広告）営業部長を6年間務めた後、マネジメントソリューションズへ転職、ブランドマーケティング部長に就任。メディアの世界で、広告を提案営業する側と宣伝広告を出す側の両方を経験。現在は独立し、多くのビジネスメディアの広告事業を支援している。

2025年から4つの新サービスを開始
いま獲得すべきリードの抽出や、商談タイミングの察知が行える

株式会社ＩＴコミュニケーションズ　執行役員 ビジネスデザイン本部 本部長　BtoBマーケティング一筋10年。セールス兼マーケティング部の長として、営業組織とマーケティング部を統括。外資系ITクライアントで培ったフルファネルマーケティングのノウハウを活かし、様々な業界への支援を展開。特にBtoB領域におけるマーケティング支援では、戦略策定から、認知拡大、リード獲得、イベント企画・運営、メール・コンテンツマーケティングにおける制作、インサイドセールス支援、MA/CRMツールの活用等、幅広く対応している。

松岡　ところで、アイティメディアは2025年から、新たに4つの広告サービスを開始したとうかがっています。どのようなサービスでしょうか？

中林　一部はそれ以前より開始しているものもありますが「TechLIVE」「メディアアライアンス」「ITmedia BRAND STUDIO」「Campaign Central」の4つが注力サービスになります。

まず「TechLIVE」ですが、これはリードジェンを提供価値とした動画サービスです。従来のテキスト記事やホワイトペーパーに加え、動画コンテンツによってテクノロジーの現場を映像でわかりやすく深掘りし、より多くのリード獲得が期待できるサービスです。

次に「メディアアライアンス」。こちらはアライアンス（連携）という名前のとおり、当社以外のメディアとの連携によって、マーケティング活動の支援をするものです。

すでに金融、物流、建設、食品、医薬などのさまざまな業界メディアや、九州、上越、中国などの地方メディアとパートナーシップを組んでおり、デジタルイベントの共催などを行っています。今後、タイアップ広告やリードジェンでもアライアンスを強化していく方針です。

松岡　特定の業界や地域をターゲットとする施策で大きな訴求効果が期待できそうですね。「ITmedia BRAND STUDIO」とは、どんなサービスですか？

中林　企業が発行するホワイトペーパーやオウンドメディアなどのコンテンツ制作を支援するサービスです。当社の専門性や編集ノウハウを投入し、信頼されるコンテンツを制作・配信します。

また、「Campaign Central」は、広告、リードジェン、デジタルイベントの各施策における成果のデータを統合し、会員情報に紐づけて管理する仕組みです。従来、各施策のデータ管理はバラバラでしたが、これらを1つに統合することで、より解像度高くいま獲得すべきリードの抽出や、商談タイミングの察知が行えるようになります。

「Campaign Central」管理画面（クリックで拡大）

この仕組みを使えば、広告主様が提示する属性条件に基づいたリードだけでなく、購買可能性が高いリードを能動的に提供できます。その結果、マーケティングROIの最大化を図れるのが、このサービスの大きな特徴です。

さらに現在、広告主様に提供し、接点が生まれたリードのデータを戻してもらう機能も開発中です。戻していただいたデータと、当社に蓄積されている会員データを組み合わせれば、時間経過に伴うリードの購買意欲の変化を、より精緻に把握できると考えています。

吉村　ありがとうございます。アイティメディアには約190万人の会員がいるそうですが、その会員データを活用しながら広告主様のマーケティングROIの最大化に貢献できるのが、大きな強みだと言えそうですね。

最後になりますが、広告主の皆さまにひと言メッセージをお願いします。

多田　われわれアイティメディアは、情報発信を通じて日本企業の課題解決に貢献しており、広告主の皆さまは、製品やソリューションの提供によって貢献しています。その意味で、私たちは単なる取引相手ではなく、同じ志を持っているパートナーであるとも言えます。

当社は「メディアの革新を通じて情報革命を実現し、社会に貢献する」という経営理念を掲げています。これからも広告主様によりよい情報発信の場を提供することで、この理念を実現していきたいと思っています。ぜひ、ご期待ください。