ビジネスメディアを深掘る！広告価値を、メディアと広告代理店が本音で語る〜Vol.04 『Japan Innovation Review』〜

「企業変革」専門に振り切ったオンラインメディア
『Japan Innovation Review』

吉村 康（以下、吉村）　ビジネスメディアとITコミュニケーションズ（ITC）の鼎談企画、4社目となる今回は日本ビジネスプレス様です。本日はよろしくお願いいたします。

まずはITCの松岡さんから、鼎談会の趣旨についてご説明ください。

松岡 秀昌（以下、松岡）　本日はよろしくお願いします。われわれITCは、日本経済広告社グループに所属し、主にIT関連の広告主様に、多様なメディアへのご出稿を提案している広告代理店です。ビジネス誌やビジネスパーソン向けの情報サイトもそうした媒体メニューに含まれていますが、他の媒体との違いや、各ビジネスメディアの特徴、出稿のメリットについて、もっと詳しく知りたいという声をよくいただきます。

そこで本日は、日本ビジネスプレス様が運営するメディア、とくに瀬木様が編集長を務めておられる『Japan Innovation Review』の特徴や、広告媒体としての魅力について、ぜひお聞かせいただければと思います。

株式会社日本ビジネスプレス Japan Innovation Review 編集長　1978年生まれ、鹿児島県出身。早稲田大学政治経済学部卒業後、都市銀行、商業界、東洋経済新報社などを経て独立。2015年、日本ビジネスプレスに入社。2017年企画推進部長を経て、2023年メディアソリューション本部長 兼 Japan Innovation Review編集長に就任。現在に至る。

瀬木 友和（以下、瀬木）　ありがとうございます。日本ビジネスプレスは、コンテンツメディアの発展に寄与することを目指し、2008年3月に創業した会社です。主力媒体である総合ビジネスメディアの『JBpress』は、幅広いビジネスパーソンを対象に、ビジネスはもとより、政治・経済・国際、社会・文化・スポーツなど、幅広いジャンルのコンテンツを提供しています。

『Japan Innovation Review』は、その『JBpress』の中で展開している「企業変革」の専門メディアで、2023年5月から本格的に展開を開始しています。

『JPpress』との最大の違いは、コンテンツを完全に「企業変革」の領域に振り切っており、さらには読者ターゲットを大企業（エンタープライズ）のリーダー層に特化している点です。われわれはこの読者ターゲットを「変革リーダー」と呼んでいます。

松岡　読者ターゲットが絞り込まれていることは、特定テーマの広告を当てやすく、リードを取りやすいというメリットにつながりそうですね。

瀬木　おっしゃるとおりです。読者にとっては、特定テーマの深掘り情報を得られるのが大きな魅力で、それが広告媒体としての価値にも繋がっていると言えます。

ひと口に「企業変革」と言っても、「DX」「サステナビリティ」「脱炭素」「人的資本」「DE&I」など、関連するテーマはさまざまです。『Japan Innovation Review』では、これらのテーマ別の切り口と、「マーケティング・セールス」「経理・財務」「人事・総務」「法務・知財」といった機能別／部門別の切り口を掛け合わせることで、多様な関心を持つ読者が、それぞれの関心に沿った的確なコンテンツを閲覧できるように工夫しています。

松岡　前身はDX専門メディアだったそうですね。

瀬木　『JBpress Digital Innovation Review』という名称で、2018年に立ち上げました。そのため、「AI」「ビッグデータ」「IoT」「5G」「ブロックチェーン」「VR・AR」「サイバーセキュリティ」といった最先端のデジタルテクノロジーに関する情報も充実しています。

『Japan Innovation Review』としてリニューアルしてから2年足らずですが、テーマを「DX」から「企業変革」に広げたことで、無料会員数は7万人を突破しました。

日本でいちばんオンラインイベントを開催しているメディア

吉村　読者に興味を持ってもらえるようなテーマ設定が重要だと思いますが、どのようにテーマを選んでいるのでしょうか？

瀬木　取材活動を通じて浮かび上がってくるものもあれば、セミナー等での反響を見て新たなテーマを設定することもあります。

ちなみに『Japan Innovation Review』は、日本でいちばんオンラインイベントを開催しているメディアであると自負しています。2024年は、大小合わせて約200本のオンラインセミナーを実施しました。オフラインによるセミナーも、月2本前後のペースで開催しています。

各セミナーでの反響をもとに、メディア読者に興味のありそうなテーマを新たに設定することもあれば、セミナーそのもののテーマを増やすこともあります。

松岡　コロナ禍以降、メディアが開催するオンラインセミナーは非常に多くなりましたが、数が増え過ぎた結果、テーマや中身が練られていないセミナーには参加者が集まりにくい傾向も顕著になっていますね。コストやリソースのかかる問題ですが、いかに中身を充実させるかが問われているように感じます。

株式会社日本ビジネスプレス 企画推進部 部長 1987年生まれ、大阪府堺市出身。上智大学を卒業後、広告代理店でBtoBのマーケティングに携わり、2022年、日本ビジネスプレスに入社。顧客課題の解決に向けた施策の企画や、新規セールス等に従事。DXやIoT、働き方をテーマにした専門サイトの立ち上げ、メディアを横断したプロモーション施策を多数担当。2023年より企画推進部にて、広告営業、データ分析、セミナー事業のリーダーを務める。

福井 由香（以下、福井）　その点、『Japan Innovation Review』は、テーマ設定から講演者の人選まで、すべて編集部がかかわっているので、質の高いセミナーが実施できていると思います。内容を興味深く理解してもらえるので、リードの獲得だけでなく、その後の商談にもつながりやすいという声を広告主の皆さまからいただきます。

吉村　編集がセミナーに深くかかわっているということは、広告営業との連携がしっかり取れているということですね。一般にビジネスメディアでは、編集と広告営業がバラバラに動いていることが多いものですが、両者の連携が取れていれば、広告主様の要望を編集がきちんと汲み取って、より効果の高い広告コンテンツづくりやセミナーの企画ができるのではないでしょうか？

瀬木　その通りです。2025年には、各メディアによるセミナーの開催数がさらに増えると予想しています。その結果、広告主様によるセミナーの選別は、よりシビアになっていくでしょう。われわれは「企業変革」に特化したメディアとして、その範囲における幅広いテーマのセミナーを企画する一方、1本1本の中身もしっかり作り込んで、広告主様の期待にお応えしたいと思っています。

2025年は、動画コンテンツをさらに充実させる

合同会社デフサン　代表兼CEO　大学卒業後、東洋経済新報社へ入社。法人営業部門、新規事業開発のチームリーダーを経てコーポレートコミュニケーション部長に。局次長兼メディア（広告）営業部長を6年間務めた後、マネジメントソリューションズへ転職、ブランドマーケティング部長に就任。メディアの世界で、広告を提案営業する側と宣伝広告を出す側の両方を経験。現在は独立し、多くのビジネスメディアの広告事業を支援している。

吉村　『Japan Innovation Review』は、2025年にどのような取り組みを行っていく予定ですか？

瀬木　動画コンテンツをよりいっそう充実させていきたいと思っています。2024年に大企業の変革に特化したオンライン映像メディア『Japan Innovation Review TV』を本格始動しましたが、おかげさまで、読者からも広告主様からも大変な反響をいただいています。

まずは、編集コンテンツとしての動画を充実させ、視聴者を増やすことで、広告用の動画もご提案していきたいと思っています。

福井　動画コンテンツを視聴していただくには、無料会員登録のほかに、動画ごとの視聴登録が必要です。より詳しい属性情報が取得できるので、リード獲得にも役立ちます。

セミナーと違い、動画は潜在顧客の掘り起こしにも適しています。たまたま視聴した動画が、「こんな課題もあるのか？」という気づきをもたらしてくれるからです。

株式会社ＩＴコミュニケーションズ　第一ビジネスユニット　兼　マーケティングユニット 部長　BtoBマーケティング一筋10年。セールス兼マーケティング部の長として、営業組織とマーケティング部を統括。外資系ITクライアントで培ったフルファネルマーケティングのノウハウを活かし、様々な業界への支援を展開。特にBtoB領域におけるマーケティング支援では、戦略策定から、認知拡大、リード獲得、イベント企画・運営、メール・コンテンツマーケティングにおける制作、インサイドセールス支援、MA/CRMツールの活用等、幅広く対応している。

松岡　当社にも、動画による広告コンテンツを配信したいという広告主様からのご要望が数多く寄せられています。ただ、セミナーでの講演とは異なり、シナリオづくりや撮影といった手間がかかるので、ためらうお客さまも少なくないようです。

福井　たしかに手間はかかりますが、セミナーに比べると「伝える」効果は抜群です。通常、コンテンツを最初から最後まで見る視聴完了率は、セミナーだとせいぜい20～30％ですが、『Japan Innovation Review TV』で配信する広告動画は95％以上。つまりほとんどの視聴者が、離脱せずに最後まで見てくださるのです。

また、先ほど広告動画はリード獲得に役立つというお話をしましたが、企業名や商品サービス名の認知度を上げるためにも有効です。リード獲得とブランディングという2つの効果が期待できるので、ぜひご検討いただけたらと思います。

吉村　メディアとして、ITCをはじめとする広告代理店に期待することは何でしょうか？

福井　ITCのお客さまは、IT系の広告主様が中心だそうですが、『Japan Innovation Review』もスポンサーの9割以上はIT系のお客さまです。非常に親和性が高く、お互いにウィンウィンの関係が構築できるのではないかと思います。

われわれは、読者に関心を持たれるテーマを熟知していますし、ITCは広告主様が訴えたいことをよく知っておられるので、互いの強みを生かし、効果の高い広告コンテンツを一緒に創り上げていきたいと思っています。

瀬木　これからの広告コンテンツは、コンテキスト（文脈）をいかに伝えるかがますます重要になると思います。編集としては、コンテキストを感じていただけるように広告主様の意図をしっかりと汲み取り、1つひとつのコンテンツを丁寧に作り込んでいきます。

2025年は、動画やセミナーなどのコンテンツをよりいっそう充実させていきますので、ぜひご期待ください。

吉村　とても楽しみですね。本日はありがとうございました。